ニュースにはありがちなことですが、記事を読み進めるたびに困惑するということがあります。これは、記者自身が理解していない場合と、報道する際にスペースの問題もしくは噛み砕いて説明するために情報を曖昧にしすぎてしまった場合とがあるようです。

NHKニュース　映画業界 収益源を多様化へ

映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることを背景に、映画の大手配給会社の決算は各社とも減益となりました。業界を取り巻く環境が大きく変化するなか、映画会社各社は、インターネットによる配信に新たに乗り出すなど、映画館での興行収入以外に収益源を広げようとしています。

以上で始まる記事ですが、「映画館の動員減少」に続き「大手配給会社の決算」という流れは、映画館での稼ぎが配給の利益のもと、という点では正しいのですが、実は「興行会社」でないために若干ねじれています。さらに「映画会社各社」は配給のことでしょうが、映画館以外で稼ぐ方法を探る、という方向に話が進んでいます。ここまでは別におかしくはありません。以下、記事は続きます。

大手映画配給会社３社が発表した昨年度の各社の決算は、期間中のもうけを示す経常利益が減益となりました。（略）これは、ＤＶＤのレンタルやインターネットの配信などを通じて映画を見る人が増えているため、映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることが背景にあるものとみられています。

というわけで、話は、映画館に人を呼び戻すといったことではなく、映画館での儲けが減る中で配給はどうしていこうか、という話になっています。そして・・・

映画事業を取り巻く環境が大きく変化するなかで、各社とも映画館での興行収入以外に収益源を広げようとしており、松竹は保有する２０００本以上の映画をインターネットで順次、配信する事業を今月２１日から始めました。また、東宝はこれまで映画館だった建物をホテルやショッピングセンターに改装し、不動産事業を強化することで映画の制作能力の強化につなげたいとしています。さらに東映は、アニメ作品などを海外で販売する事業を拡大することを目指すとしており、映画各社にとって新たな収益源の確保は、本業の映画事業を強化するうえでも重要な経営課題になっています。

松竹は、持っている映画を映画館以外で流すことにして、インターネット配信に賭ける。東映は、持っているアニメを海外で販売する事業を拡大する。東宝は、映画館だった建物を改装して不動産事業を強化・・・なんか一社だけ「配給会社」的な発想でないところが混ざってやしませんか？

いや、そういうことになるのだろうけれども、東宝の場合は「興行会社」の生き残りかたであって異質です。情報自体は誤りではないが、まとめて報道すると、なんとなしの違和感が生じるという一例。

なお、松竹がやろうとしていることが一番利益には貢献しません。ネット配信が大きなパイになるとは思えない。既存の別チャンネルの客を削るだけではないか。もちろん多少の新規客獲得はある。しかしそれが新しい利益の柱になるかというと微妙。チャレンジするには利益があがらないことを見越してコストを徹底的に抑えることが必要。コストがほぼゼロならやってみる価値はある。その程度。本当に稼ぎたいなら、稼げる場所ができてから乗り出しても遅くない。ＰＰＶが市場としてどれだけの規模なのかを鑑みれば、ネット配信などそうそう大きな期待は課せられないのではないでしょうか。

ただし、記事のなかでは

ＤＶＤのレンタルやインターネットの配信などを通じて映画を見る人が増えているため、映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることが背景にある

という話を紹介しているので、報道のなかでは最も妥当な方策に見えるというイリュージョンがあります。