外資系シネコンが撤退しワーナー・マイカル・シネマズを残すのみとなっている日本のシネコン業界に関する朝日新聞1/5付け記事。外資系企業の撤退理由について次のように記している。

東宝の高橋昌治常務は「スクリーンが増えた割に客が増えないとみた外資が、早めに見切りをつけたのでは」とみている。

1993年末から2004年末にかけて1.6倍に増えたスクリーン数に対して、観客動員が1.3倍にしか増えていないことに目をつけている。

日本エイエムシー・シアターズの元社員は「今の日本では金にならない、とシネコンへの投資会社が判断したためでは」と話す。

元社員の想像など談話として引かなくてもよかろうと思ってしまうが、日本がアメリカより土地代、人件費がかさむこと、単独ではなく併設なので交渉に手間暇がかかることを理由にあげている。とはいえ

一方、ＵＣの内木真哉常務は、ＡＭＣ撤退を「シネコン同士の競争が激しい米国内の運営に集中するためと聞いている。採算が理由ではないと思う」と話す。

採算で言うならアメリカのほうがよほど厳しいのだから、利益が上がらないから売ったというのはおそらく違う。日本に投資したほうが利益が見込めることも承知しているだろう。なのに売るという判断は、おそらく土地を持たないままのビジネスで地価が上がると利益が吹っ飛ぶ、という計算なのか。いずれにしても

外資系企業が「売り時」と考えて撤退していったとみられるのに対して、残った各社は「人口から考えると、客が増える潜在能力はある」「売店の売り上げを伸ばせば、客単価は上がる」と強気だ。

いけいけどんどんで、バブル化ですかね。いつまでたっても先を見通せない日本企業という感じでしょうか。シネコンであることがもはやアドバンテージにならず、映画館＝シネコンとなってしまったいま、プラスアルファがないと抜け出すことは出来ない。

そしてそれはおそらく、上映作品の差別化ではない。だって人が入る映画は隣の映画館でやっても入る。どこもやっていない映画は、人が入らない映画である。土地柄によって上映作品の顔ぶれは変わるべきだが、近隣の映画館とはラインナップで大きな差別化はできない。 となれば、朝日新聞の言うように

マイナー作品特集など個性的なプログラムを組まないと、観客に飽きられ、映画館も共倒れになる危険があるのではないだろうか。

というまとめかたはおそらく違う。究極には、映画を上映していなくても足を運びたくなる映画館を目指すのが成功への道だろう。隣と同じ映画を上映していても、選ばれる映画館。コンテンツはそのための裏付けにすぎない、と割り切った映画館が生き残るのだと思う。