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ワーナー・マイカル・シネマズ 最新情報
内訳について。国内で公開される2008年度のアカデミー賞ノミネート作5本すべてが公開されたことになる。総じて興行的に厳しい成績の作品が多く、アカデミー賞の冠があまり効果的ではなくなったことが、はからずも露呈された結果になった。
まとめはこんな感じ。公開された5作品は、『ノーカントリー』、『つぐない』、『フィクサー』、『ゼア・ウィル・ビー・ブラッド』、そして『JUNO/ジュノ』だ。最終的な興行収入でいえば、いずれも1〜3億円台に収まりそうだ。全国的なチェーン公開作品ではなく、単館拡大作品と言われるものばかりとはいえ、興行成績が低い。
そのなかで、作品賞を受賞した『ノーカントリー』は、3億5千万円前後の興収が見込まれ、5作品のなかでは最も好成績を残した。ジョエル&イーサン・コーエンの作品としては、過去最高の記録になるが、作品賞受賞作品の興行としては歴代最低ランクの部類に入る。特に深刻なのは、1億円台になりそうな『つぐない』、『ゼア・ウィル〜』、『JUNO/ジュノ』だろう。
ま、大げさな、と思うが、その通りなのだろう。このような現象は、観客の側に映画文化を受け入れる下地がなくなり始めている証しなのかもしれない。少なくとも、アカデミー賞という冠があれば、ある程度の関心を示した人たちがいた時代とは大きく様変わりした。
アカデミー賞なんてたいしたもんじゃない、と思うが、まぁカンヌなんてのも賞をとっても威力もなんにもありゃしないわけで、賞自体が消費者にとっては遠いものになっているということだろう。それは、むしろ健全なことかもしれない。空ろな権威に振り回されない賢い消費者、というわけではなく、単に無関心なだけだが、「賞を獲りました!」だけで通用する時代よりも面白いといえる。
かつてはスペックを喧伝するだけでPRになった幸せな時代があった。全米ナンバーワンだの、アカデミー賞作品賞受賞だの。でもそうした情報は実は何も伝えていることにならない。それが如実になってしまったわけだ。毎週や毎年出てくるものに付き合うほど暇じゃないわけで、イベントは度重なるとルーティンになってしまう。するとそれが当たり前なわけで、もっと刺激がないと消費者は動かなくなるわけだ。情報のエスカレーションもしくはインフレーションが望まれているわけで、でもその要望に沿おうとすると際限がなくなってしまう。商売として難しいところにきているわけで、そうした場合の突破口は、延長線上には、ないのだろう。
この題の意味だが
という形。日劇PLEXだのミラノ座1、2、3だの、既存の映画館もシネコン的なブッキングの仕方になっており、これは実は10年前でもないではなかったのですが、最近は露骨、顕著になってはいるようです。日劇1系やスカラ座系、サロンパス ルーブル丸の内系といった国内で最大規模を誇る洋画チェーンが、なかなかいい興行結果を出せないでいる。
(略)
こうした状況を引き起こす要因はもちろん作品自体のクオリティであるが、最近はこんなケースも状況を助長させる原因とされる。「スタートで少し数字が悪いと上映回数がどんどん減っていくんです。シネコンでは今に始まったことではありませんが、最近は既存館まで似たことをやりだした。これでは成績は上がりません」(某配給会社営業担当者)。つまり、これまでは同一作品を4週、5週とひとつのスクリーンで上映することが当たり前だった既存館が、シネコン的に上映回数を調整し始めたのだ。
また同じ作品を上映した日劇1とスカラ座のケースもシネコン的だ。要するに、すべての劇場でシネコン化が進んでいる。新作が登場するたびに、たちどころにすでに封切られた作品の上映回数が減っていく公開形態も、そうした傾向を助長している。
1名称変更=従来の「映倫管理委員会」を「映画倫理委員会」(映倫)とする。
2映画の区分変更=従来の「一般」を「G」(年齢に関係なく誰でも観賞できる)、「PG−12」は「PG12」(12歳未満は保護者同伴が望ましい)、「R−15」は「R15+」(15歳未満観賞不可)、「R−18」は「R18+」(18歳未満観賞不可)とする。
3映倫マークや区分マークの変更=審査完了した作品には、これまでアナログの映倫マークがつけていたが、今後はデータ化したものを使用。区分けのロゴマークもそれぞれ色付きのもにし、わかりやすさを鮮明にする。
4審査料金の変更=これまでは、全国一斉公開の作品も上映館の少ない単館系作品も同じ審査料金だったものを、上映形態に合わせた料金設定にする。
5審査手続きの簡素化=いささか煩雑な面もあったこれまでの手続きのやり方を、配給元がより受けやすい形にする。
ということですが、まだ素案の段階。映画の区分けに関しては、審査の中身そのものに関してさらに細かい内容になっている。
個人的には、映倫の審査云々よりも、映倫審査と興行組合加盟劇場での上映をセットにせず、映倫未審査作品でも興行可能とすることのほうが有意義と思っています。その場合は映倫未審査である旨、タイトル前に記載し、ポスター、チラシなどすべての販促宣伝物につけることを義務付けることが必要ですが。広告は記載義務あり、ただしプロモーションに属するものは不要と思います。
映倫の審査は強制であってはならないし、検閲を回避するための自主規制というのもなんだか後ろ向きな話。あくまでも第三者からの目安であるべきで、製作も配給も興行も消費者も、そういう感覚で扱うべきものでしょう。映画のタイトルバックに映倫のマークが捺される現状は、日本らしい美意識のなさだと思いますが。他国は知らんけどアメリカものはエンドロールの最後に出るだけじゃないの?日本ってほんと美意識がない国だよね。綺麗なマンションつくっても平気で張り紙ベタベタ張るし。街中の看板とか、景観が揃わないのはデフォルト。なんでなんだろうと思いますが・・・
理由については映画製作者連盟、外国映画輸入配給協会などの映画団体が、映画人口の増加を目指して設立した「映画館へ行こう!」実行委員会は 高校生を対象にした映画料金割引システム「高校生友情プライス」を2009年6月末で終了する方針を決定した。
ということなので、まだ一年存続します。え?そうなの?同割引は、2006年にスタート。なかなか利用者が増えないこともあって、今年7月〜09年6月を最後の実施としたもの。
と続くわけだが、一方で、高校生友情プライスは、高校生が3人1組で映画館に来場すると、1人1000円で観賞できる。同実行員会によると、この割引を利用している高校生は、現在では全体の0.8%ほど。人数的には100万人を超えているものの、そのパイがどうしても増えないのだという。3人で集まって映画を見に行く機会は少ないのでは、という見方もあり、終了を決定したとみられる。
とあるが、実は「夫婦50割引」はキャンペーンとしては2007年6月にて終了しています。なので、成功しても不成功でもバラすことに変わりはないわけなので、記事は幾分ミスディレクション。同委員会が行っている割引は他に、夫婦のうち1人が50歳以上の場合は2人で2000円で見られる「夫婦50割引」がある。こちらは現在、全入場者の7%ほどで、スタート時(05)の約4%からある程度の伸びを見せている。この割引は今後とも続行の方向性で、高校生友情プライスとは、実に好対照だ。
さらに
とある。高校生が3人(以上)で映画館に行くことを奨励するのは難しかった、ということで、ではどうするのか、という話になるわけだが。この背景には、最近顕著になっている若い層の映画館離れがあると言えそうだ。映画界はこの層に向けた観客の掘りおこしが急務なのだが、なかなか思うようにいかないのが現実。うまく機能しない現行の割引制度を撤収するのは分かるとして、それに代わるべき新たな対策を早急に実行することが望まれる。
高校生が学割使うよりも、年寄りだの50歳以上の夫婦だのレイトショーだののほうが安い、というねじれ現象をどうにかするのが先なんじゃないのか。それと、条例で23時すぎまでかかる興行は18歳未満は見ることができない、といういまどきなんだそりゃというルールを実施しているところもある。高校生が映画を見るのに適していない環境を整備するのが先。もちろん、そんなもの無視してみている高校生もいるだろうが、その場合高校生にカウントされてないと思うし。学割を利用しない高校生は高校生にカウントされていない、という面も大きいのでは?さらにいえば、高校生を呼びたきゃ高校生が見たい映画をつくるべき。ケータイ小説の映画化がはまるのなら、そういうのを作ればいい。
個人的には、キッズのころに映画を見ていた層は、成長するにつれ見る映画もなくなるし、映画館自体がこどもっぽい場所だと思うので行かなくなっているのではないか。高校生未満入場禁止の映画館をつくって、オトナの映画だけをかければ、彼らは一般料金でオトナの振りして見に来ます。昔はそういうものだったわけで、映画が不良なニュアンスを失った時代には、彼らを振り向かせるのは難しいのはもう仕方がない。とはいえ、高校生は高校生扱いしないのが釣るコツではある。映画というマス対象の商品ではなかなか対応は難しいが。映画館の売店でしか売ってなく、しかも高校生のハートをわしづかみにするようなアイテムで引っ張るってのがよさそうか。どんな商品だ?それ。
そういやかつて四葉会のパスにはお世話になりました・・・「タイタニック」みたのも新宿プラザかなぁ。歌舞伎町で入場料を払って映画を見たのは数えるほどしかありませんが・・・。TOHOシネマズの「新宿プラザ劇場」、コマの「新宿コマ東宝劇場」「シアターアプル」の映画館3館も年内をメドに閉館する。新宿プラザ(1044席)は1969年11月1日、新宿東宝会館とともに開業。開館作品はセルジオ・レオーネ監督「ウエスタン」(パラマウント映画)。「スター・ウォーズ」全6作など大作・話題作の数々を上映し、「タイタニック」(FOX、97年12月20日)で26万6千人という一興行動員記録を打ち立てた。
新宿地区は90年代半ば以降、郊外型シネコンの影響で各映画館が動員を落とす中、昨年2月にティ・ジョイ+TOHOシネマズ共同経営「新宿バルト9」が開業。今年7月には松竹の「新宿ピカデリー」開業も控えており、歌舞伎町を含む新宿地区の既存館の更なる動員減は避けられない状況にある。因みに、新宿プラザの年計を見てみると、前述の「タイタニック」の成績が大きく寄与した98年の動員は55万2千人、昨07年は17万7千人。
歌舞伎町に映画館を構える4社(東宝、東急レクリエーション、ヒューマックスシネマ、東亜興行)は"四葉会"を組織し、共同で再開発を行う構想を掲げているが、今のところ目に見える形での進捗はない。当方の高橋昌治専務取締役は「東宝としては、あくまで四葉会を最優先したい。理論上は、東宝の単独開発もあるが、4社の方がメリットがある。ホテル、映画館、商業施設、何を作るにしても、いま歌舞伎町という場所で単独で事業を行うのは簡単ではない。ただし、各社それぞれの事情があるので、時間がかかる。コマ、新宿プラザともに経営状態は良くないので、そのまま放っておくことはできない」と語る。まず東宝が動くことで、それをきっかけに4社再開発を前進させたいという、東宝サイドのアピールとも言える。
東宝の対応はオトナ。しかし、潰したほうが得策であるほど新宿プラザの経営は厳しかったのか。−いや、口実なのかな。たいした負担ではないだろうが状況が好転するわけがないのでスクラップしてしまおう、それで他社に圧力をかけようと。でもまぁ当面更地状態でしょうか。何つくればいいんですかねぇ、歌舞伎町には。
日本のマーケットでは短編を買ってきて効率よく売ることを考えるのがいいような気がしますが。映画館でなら、昔はニュース映画や短編アニメの上映館が成り立っていたようですがそれはテレビ以前の時代ゆえ、ショート専門の映画館というのは時代が違うのでなかなか商売が成り立たないかもしれませんが、「鷹の爪」のショート映画を上映前に流すTOHOシネマズを見ていると、ここの短編枠に広告タイアップつけて上映前に流せば単なる予告編よりも歓迎されたり映画館の差別化につながるような気がします。その広告タイアップを劇場と配給で折半すればいい−ってその広告とりが大変か。で、タイアップを効果的にするには作品内にとりこむ必要があるので、買い付けるよりもつくったほうが早いか。第61回カンヌ映画祭が25日に閉幕したが、映画の配給権利などが売買されるマルシェ(見本市)では、相変わらず日本の配給会社の買い控えが顕著だったようだ。
買い付け額の高騰化、国内洋画市場の低迷などから、ここ数年、配給会社やビデオメーカーは、カンヌで大きな取り引きを縮小。そうした傾向に、今年も一段と拍車がかかったという。
Variety Japan | 里田まい、東大生とIQ試験も結果は測定不能
面白い試み・・・とかではなく。圧倒的な数学力を生かした大学生が、カジノで数100万ドルを稼いだ実話を映画化した『ラスベガスをぶっつぶせ』のIQ試験付き試写会が27日(火)、東京・本郷の東京大学 福武ホールで行われた。
同大学の現役学生が対象の試験に挑戦したのは、"おバカキャラ"で売り出し中の里田まい。IQが全人口の上位2%の持ち主にのみ入会を許される「JAPAN MENSA」が作成した問題を前に、「ん?」「はぁ?」と終始独り言をつぶやいた里田。10分間の試験終盤には、解答用紙に記入していないことに気づき、焦った表情を見せていた。
そういやきいたことあるけど、なにこれ?そんなクラブに入会したいと本当に頭のいいひとが思うのかどうか。全人口の上位2%ってことは、2%からはみ出たら「あ、ごめん、キミ脱退ね」みたいになるのでしょうか?(ないない)ま、それは冗談としても。クラブだメンバーだといえば私が思い浮かぶのはこのセリフ。IQが全人口の上位2%の持ち主にのみ入会を許される「JAPAN MENSA」
小林信彦氏にいわせりゃグルーチョではなくグラウチョなんでしょうが。
→
マルクス兄弟
なお中原弓彦=小林信彦です、念のため。
→マルクス兄弟(ブラザーズ)のおかしな世界
以上で始まる記事ですが、「映画館の動員減少」に続き「大手配給会社の決算」という流れは、映画館での稼ぎが配給の利益のもと、という点では正しいのですが、実は「興行会社」でないために若干ねじれています。さらに「映画会社各社」は配給のことでしょうが、映画館以外で稼ぐ方法を探る、という方向に話が進んでいます。ここまでは別におかしくはありません。以下、記事は続きます。映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることを背景に、映画の大手配給会社の決算は各社とも減益となりました。業界を取り巻く環境が大きく変化するなか、映画会社各社は、インターネットによる配信に新たに乗り出すなど、映画館での興行収入以外に収益源を広げようとしています。
というわけで、話は、映画館に人を呼び戻すといったことではなく、映画館での儲けが減る中で配給はどうしていこうか、という話になっています。そして・・・大手映画配給会社3社が発表した昨年度の各社の決算は、期間中のもうけを示す経常利益が減益となりました。(略)これは、DVDのレンタルやインターネットの配信などを通じて映画を見る人が増えているため、映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることが背景にあるものとみられています。
松竹は、持っている映画を映画館以外で流すことにして、インターネット配信に賭ける。東映は、持っているアニメを海外で販売する事業を拡大する。東宝は、映画館だった建物を改装して不動産事業を強化・・・なんか一社だけ「配給会社」的な発想でないところが混ざってやしませんか?映画事業を取り巻く環境が大きく変化するなかで、各社とも映画館での興行収入以外に収益源を広げようとしており、松竹は保有する2000本以上の映画をインターネットで順次、配信する事業を今月21日から始めました。また、東宝はこれまで映画館だった建物をホテルやショッピングセンターに改装し、不動産事業を強化することで映画の制作能力の強化につなげたいとしています。さらに東映は、アニメ作品などを海外で販売する事業を拡大することを目指すとしており、映画各社にとって新たな収益源の確保は、本業の映画事業を強化するうえでも重要な経営課題になっています。
いや、そういうことになるのだろうけれども、東宝の場合は「興行会社」の生き残りかたであって異質です。情報自体は誤りではないが、まとめて報道すると、なんとなしの違和感が生じるという一例。
なお、松竹がやろうとしていることが一番利益には貢献しません。ネット配信が大きなパイになるとは思えない。既存の別チャンネルの客を削るだけではないか。もちろん多少の新規客獲得はある。しかしそれが新しい利益の柱になるかというと微妙。チャレンジするには利益があがらないことを見越してコストを徹底的に抑えることが必要。コストがほぼゼロならやってみる価値はある。その程度。本当に稼ぎたいなら、稼げる場所ができてから乗り出しても遅くない。PPVが市場としてどれだけの規模なのかを鑑みれば、ネット配信などそうそう大きな期待は課せられないのではないでしょうか。
ただし、記事のなかでは
という話を紹介しているので、報道のなかでは最も妥当な方策に見えるというイリュージョンがあります。DVDのレンタルやインターネットの配信などを通じて映画を見る人が増えているため、映画館を訪れる人の数が伸び悩んでいることが背景にある
私はシネコンは知りませんが学生時代バイトしていてそれは時給750円、で、そことは別の会社に就職して年収は2年目から400万円でこれは業界ではけっこうよいほう。ただ最初の月は、10日締めの25日払いということで初任給が10日分つまり3分の1しかもらえないというわけのわからん会社だった。一番カネのいるときに6万円ぽっちって家賃も出ないと思うんだが・・・貸し出しとかあったのかな?そのかわりに、辞めたときは退職金プラス前月分の給料で潤ったけど。
と給料面はシビア。支配人になると残業手当もつかないので下手すると下がる。平社員と管理職の差でしょうがないけど。映画好きなら映画が見られるので良いといえばよいけれど、ツマラナイ映画も見ないといけないし、断る仕事も多いわけで、その辺は厄介。
年間300本見た年もあるけれど、それはまぁ趣味もかねて見まくっていたから。でも試写や自分のところの映画、自社の他館、地域パス、招待券交換なんかで、都市部の映画館ではバイトもけっこうタダで見る機会は多かったはず。そのかわり、映画好きでないと、やる意味がわからないバイトではあるかな。チケットをえさに文科系女子をデートに誘えるという利点があったわけですが。
社員になると、映画のことがわからなかったり興味ないと苦痛だと思う。でも映画好きでも、好きでもない映画ばっかり稼ぐのは苦痛かもね。その辺はどんな仕事でも同じか。ま、客が入って忙しいときは楽しいよ。そういう実感を味わえるのがサービス最前線の喜び。